帰省中で父が認知症を発症している可能性があり、担当の地域包括支援センターに行くことになりました。
地域包括支援センターとは
介護・医療・保健・福祉などの側面から高齢者を支える「総合相談窓口」です。相談内容に応じて、専門機関へご案内も出来る機関。
私は社会福祉士として、高齢者や障害者の方の相談をしてきましたが
逆に、自分が相談するということは新鮮な気持ちになりました。
仕事柄、いきなり訪問すると職員の方の対応も難しいことを知ってるので
まずは勇気を出して、地域包括支援センターに連絡。
立場が逆転した瞬間でした。
父の介護保険の申請を希望しており、希望の訪問の時間を伝えました。
快く対応してくださり、すぐに相談に行くことになりました。
そこで、介護保険の申請に必要な２点について説明して頂きました。
①介護保険申請書
②主治医意見書
問題は②の主治医意見書を誰に書いてもらうかです。
うちの父は身体は元気で、同年代よりも運動しており、自主的に散歩もしておりました。身体的には元気な老人です。
単に介護保険の申請をすれば、非該当という可能性も高い状態です。
要介護度が「非該当」である状態とは、要介護、または要支援ではない状態のことです。
つまり、介護保険を受けるほどの状態ではなく、自立しているという認定なので、
原則的には介護保険は使えません。
そこで、地域包括支援センターに認知症の検査が出来る病院を紹介して頂きました。認知症の診断があれば、ある程度の要介護認定が見込めるからです。
次回、父を通院に連れて行くことになりました。
そして、地域包括支援センターの職員が自宅訪問し、母にあってくれることになりました。
心配している母に対して、家族からではなく、第三者から意見を貰うのも有効な手段です。
ここまで見て頂きまして、ありがとうございました。
今回は父が認知症かもしれないため、地域包括支援センターに相談。介護保険申請の準備と主治医選び、認知症検査の病院紹介を受けたことをお話しました。
次回は主治医についてお伝えします。
続く
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