前回は父が認知症かもしれないため、地域包括支援センターに相談。
介護保険申請の準備と主治医選び、認知症検査が出来る病院紹介を受けたことをお話しました。
今回は主治医選定についてお伝えします。
介護保険の申請には
①介護保険の申請書 （各自治体で書式は異なる）
②主治医意見書
以上の2点が必要です。
①の介護保険の申請書は相談した地域包括支援センターより申請を頂きました。
記入自体は簡単です。
次に②の主治医意見書です。もちろん、主治医の意見書は要介護認定に大きく影響します。
特に現時点で体が元気なので、認知症診断がないと「非該当」の可能生もあります。
年齢相当の物忘れや認知能力なのか、本当に認知症なのか。
認知症初期では家族ではやはり見極めが難しいです。
介護保険の申請だけでなく、正しい治療のために早めの通院が必要かと思われます。
もし「認知症」でないなら、それは本人も家族も安心ですからね。
地域包括支援センターから紹介された病院は
①認知症診断が出来て
②地域包括支援センターと距離が近く、連携しやすい
③実家の自宅からも徒歩15分圏内で通院しやすい
以上の理由で、その病院に通院することになりました。
そして、通院の一番の課題は本人をいかに納得させて通院するかです。
これは社会福祉士として相談を受ける中で、もっとも相談を受ける内容の一つです。
ストレートに「父さん、最近はぼけ始めたよね。だから一緒に病院に行こう」
こんなことを言ったら、本人のプライドは傷つけられ、親子関係が破綻する可能生があります。
また、「もう病院は行かない！！」と通院を拒む可能生があります。
一番不安に思って、一番困っているのは本人なのです。
その点を家族がまず理解すること、そのことが認知症の理解の一歩かもしれません。
そこで、私は父に言葉を選びながら、最近の様子について確認していきます。
そうすると、父は
・「駐車した車の場所を忘れ、パニックになったこと」
・「自分自身でも物忘れの自覚がある。とても困っている」と心情を吐露してくれたのです。
私は「年齢を重ねれば、誰でもなることだから。一緒に先生と相談しよう」と提案し、
父は通院に同意してくれました。
父にまだ理解力があり、記憶が失われる自覚もあった段階で介入できたことが
不幸中の幸いでした。
早期発見、早期対応が何事も大事です。
今回は主治医意見書に焦点を当て、父を説得して通院を受け入れさせる一例についても触れました。
家族としての理解と適切な対応が認知症の早期発見と介入に役立つことをお伝えさせて頂きました。
ここまで読んで頂き、ありがとうございました。
続く
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